2019年2月6日水曜日

東京都市町村職員研修所 講師養成研修のススメ

バタバタしていて、しばらく間が空いてしまいました。

研修のことを振り返ってみます。

多摩エリアの自治体職員ならだれもが知っている「東京都市町村職員研修所」。
多摩地域の全市町村と島しょ地域の町村、全39市町村の職員を対象とする共同研修期間です。


運営は一部事務組合である「東京市町村総合事務組合」が設置運営しています。
新任研修、係長研修などの職層別研修や人事、会計、税務、などの実務研修、保育士、技術職向けの専門研修などを行っています。

ここでは、自治体職員が講師として登壇できる制度があります。
講師養成研修(基礎科)」を受講し、話し方、指導方法、プレゼンテーション技術などの基礎を学びます。
その後、科目ごとの講師養成研修を受講し、具体的なプログラム(新任研修:問題解決、現任研修(在職3年):政策プレゼンテーション、現任研修(在職7年)中堅職員の役割、係長新任:JST、係長現任:政策形成)を習得した後、登壇資格を得られるというものです。



私は、問題解決、JST、政策形成の3科目の登壇資格を取りました。
今年度は、7月のJST(係長新任研修)と今回の政策形成(係長現任研修)の2階登壇しました。


講師養成研修は、話し方のプロから学びます。
気が付かなかった話方の癖や配慮すべき事項など具体的に学べ、研修だけではなく、住民説明会、議会答弁などあらゆる場面で参考になることが多々あります。
ですので、係長職には「講師養成(基礎科)」を受講するように勧めています。
実習で受講生の前で話すのは少し恥ずかしいですが、得られるものは大きいからです。
単に「上手に話す」ことではなく「伝わるように話す」ということなのです。



さらに、実際に登壇するとなると、かなり予習することになります。
もちろん、業務時間外に準備するのは大変ですが、テキストを読み込んだり、参考資料を読んだり、WEBで調べたりする作業は、受講生の数倍も知識が定着します。
つまり、受講生の数倍も研修効果が高いのです。

研修のテーマをしっかり学び、伝えることを意識して話し、研修生からの質問に答え、研修生の発言、プレゼンにコメントを言う。

こうしてみると、とてもハードルが高そうに思うかもしれませんが、私でもできます。
そして、多くの自治体職員の仲間が実践しています。

機会があったら、登壇することをぜひ考えてみてください。


長くなったので、今回の登壇、研修内容については、あらためて。


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